妊孕性にんようせいとは「妊娠するための力」のことで、妊孕性温存とは「妊娠するための力を保つこと」をいいます。

がんそのものやがんの治療が生殖機能に影響すると、妊孕性が失われることがあります。妊孕性温存を検討する場合は主治医に相談しましょう。その上で、妊孕性温存が可能なのか、安全性や有効性についてもよく聞いて、患者とパートナー、ご家族とよく話し合い、慎重に検討しましょう。また、患者が小児である場合には、親の同意とともに患者本人の同意も得ることが必要ですので、主治医から年齢に応じた説明をしてもらいましょう。

こちらのページでは、がんの治療による生殖機能への影響を治療別に解説しています。また、妊孕性を温存するための方法やがんの治療後に妊娠を試みる際の方法、それらにかかる費用や助成制度についても紹介しています。妊孕性の温存を検討する場合は「４．妊孕性温存について相談したいときは」の項目を参考にお問い合わせください。

１．がんの治療による生殖機能への影響

生殖機能とは、性欲や排卵に関わる機能、子宮や卵巣などの生殖器の機能を含めた、妊娠・出産に必要な機能のことをいいます。がんの治療が生殖機能に影響することによって不妊になる場合には、一時的な場合と永久的な場合があります。また、病状やがんの種類、どのような治療を行うかなどにより異なるため、主治医に十分な説明を受ける必要があります。

また、生殖器のがんだけではなく、生殖器以外のがんの治療を行った場合も、生殖機能に影響することがあります。治療ごとの生殖機能への影響については、以下の１）手術（外科治療）による影響、２）放射線治療による影響、３）薬物療法による影響の項目で説明しています。

関連情報

がんやがんの治療による性生活への影響については、こちらのページをご覧ください。

がんやがんの治療による性生活への影響

１）手術（外科治療）による影響

手術の範囲が生殖機能に関わる器官に及ぶと影響することがあります。

表１　手術による生殖機能への影響

両側の卵巣もしくは子宮を摘出した場合	妊娠できなくなります。
片側の卵巣を摘出した場合	残った卵巣が機能するため、妊孕性は保たれます。
子宮頸部を手術した場合	妊娠しにくくなる傾向や流産・早産の危険性が高まります。
骨盤内にある臓器を手術した場合	卵管が周囲と癒着することがあり、排卵後の卵子が卵管を通るのに障害が生じることがあります。
脳の視床下部や下垂体にある腫瘍を摘出した場合	視床下部や下垂体は卵子の成熟を促すホルモンの分泌に関わっているため、排卵障害がおこることがあります。

２）放射線治療による影響

腹部・骨盤部に照射が行われた場合は卵子への影響が強く、照射される放射線の量が増えるほど卵巣へのダメージは大きくなります。また、子宮も影響を受けやすく、妊娠に必要な環境が整えられなくなることがあります。

なお、放射線治療後に妊娠した場合は、放射線による胎児への影響はありません。病状やほかの治療の必要性を考えた上で、特に問題がなければ治療後に避妊する必要はありません。

表２　放射線治療による生殖機能への影響

卵巣へ照射した場合	卵子の数を減らします。照射される放射線の量が増えるほど卵巣へのダメージは大きくなり、妊娠できなくなることがあります。
子宮頸部へ照射した場合	妊娠できなくなります。
腹部・骨盤部へ照射した場合	妊娠はほぼできなくなります。治療後に妊娠した場合には、流産・早産、低出生体重児（出生時の体重が少ない）、死産や新生児死亡が起こりやすくなります。
脳の視床下部や下垂体へ照射した場合	視床下部や下垂体は卵子の成熟を促すホルモンの分泌に関わっているため、排卵障害が生じることがあります。

３）薬物療法による影響

薬剤の中には、卵子や卵巣の機能に大きく影響するものと、ほとんど影響しないものがあります。どのような薬剤を使うのか確認し、分からないことは主治医や薬剤師に聞いてみましょう。

なお、薬剤は胎児に影響を及ぼすため、治療中は避妊してください。また、治療終了後も薬剤によって一定期間避妊することが勧められています。

女性がもつ卵子は、加齢とともに数が減少し、質が低下します。同じ年齢であっても、卵巣の機能は個人差が大きく、薬剤の影響がどれくらいあるのかは異なります。卵巣の状態については、産婦人科の検査で確認することができます。

表３　薬物療法による生殖機能への影響

細胞障害性抗がん薬を使用した場合	成長している卵胞に影響を与えるため、一時的に無月経になりますが、残った未成熟な卵胞が成熟してくると月経が戻ります。ただし、未成熟な卵胞が少なかった場合は回復が難しくなります。また、月経が回復した場合でも、妊孕性が低下し、不妊になる可能性があります。 特にアルキル化剤や白金製剤を使用した場合は、卵子の数を極度に減らすため、月経の回復が難しくなります。使用量が増えるほど卵巣へのダメージは大きくなり、卵子がすべてなくなってしまうことがあります。
新しい分子標的薬を使用した場合	妊孕性や胎児への影響については、まだ十分なデータがありません。
内分泌療法薬を使用した場合	女性ホルモンを抑制するため、卵巣機能に影響します。

２．妊孕性温存療法と生殖補助医療

まずは必要ながんの治療を受けることが大前提ですが、妊孕性を温存できるような治療方法を選択できる場合があります。この治療方法を妊孕性温存療法といいます。妊孕性温存療法が可能かどうかは、がんの種類ごとに決められた条件も含め、健康状態や患者本人の状況を考慮して検討していきます。

例えば、手術の際に卵巣や子宮を残すこと、放射線治療で卵巣に放射線があたらないように、手術で卵巣の位置を移動しておくことがあります。

そのほかの妊孕性温存療法として、胚（受精卵）や未受精卵子、卵巣組織の凍結保存を行うこともあります。

がんの治療が終わったら、凍結保存していたものを融解して子宮内に移植し、妊娠を試みます（未受精卵子の場合は胚（受精卵）の状態にしてから子宮内に移植します）。これを生殖補助医療といいます。生殖補助医療は一般の不妊症患者に対して行われる治療であり、安全性や有効性が確立しています。がん患者に対しても、がんの治療により妊娠するための力が失われる可能性が高い場合に検討します。ただし、将来の妊娠や出産を約束するものではありません。

以下で「胚（受精卵）や未受精卵子の凍結保存」と「卵巣組織の凍結保存」、がん治療後にそれらを用いてどのような生殖補助医療を行うかについてまとめています。

１）胚（受精卵）や未受精卵子の凍結保存

がんの治療開始前に行います。パートナーがいる場合は胚（受精卵）の凍結保存が勧められ、パートナーがいない場合には未受精卵子の凍結保存を検討します。

卵子の採取（採卵）は、腟ちつの中から超音波をあてながら卵胞を確認し、腟の中から針を刺して行います。胚（受精卵）を得るためには、体外受精または顕微鏡下で精子を注入する顕微授精を行います。限られた時間で多くの卵子を採取するために、排卵誘発剤を使用することがあります。月経周期によっては採卵までに時間がかかることがあり、がんの治療が遅れる場合もあります。

がんの治療が終わったら（生殖補助医療）

がんの治療後に妊娠を試みる際には、胚（受精卵）の場合は、凍結融解したあと子宮内へ移植します。未受精卵子の場合は、凍結融解したあと顕微授精を行い、胚（受精卵）を子宮内へ移植します。妊娠や出産につながる確率は、採取できた卵子の数や質によっても異なりますが、一般には採卵したときの年齢が低いほど、また、採取できた卵子の数が多いほど高くなります。

２）卵巣組織の凍結保存

がんの治療開始前に行うことが望ましいですが、治療開始後早期でも行うことができます。腟内からの処置が難しい女児・思春期の女性や、思春期以降であってもがんの治療を急ぐ場合に検討します。

卵巣組織の採取は、全身麻酔下に腹腔鏡ふくくうきょうを使った手術で行い、卵巣組織の一部を採取、または卵巣を摘出して行います。排卵誘発剤の必要がなく、比較的早く処置が終わります。

がんの治療が終わったら（生殖補助医療）

がんの治療後に妊娠を試みる際には、卵巣組織や卵巣を凍結融解したあと、組織を採取した卵巣やその近く、もしくは腹部など卵巣と離れた場所に移植します。卵巣組織凍結により出生に至った報告がまだ少なく、白血病や卵巣がんなどの一部のがんでは採取した組織にがんが混入している可能性も指摘され、現状は研究段階のものとして行われています。

３．妊孕性温存療法・生殖補助医療にかかる費用と助成制度

妊孕性温存療法として行われる治療や、凍結した胚（受精卵）や未受精卵子、卵巣組織の保管、がんの治療後に妊娠を試みるための生殖補助医療の費用は、保険適用外で全額自己負担になるため、受診する予定の医療機関に確認しましょう。

ただし、がんの治療によって妊孕性が低下する可能性があると認められた場合は、お住まいの都道府県から妊孕性温存にかかる費用の助成を受けることができます。助成の対象になるかどうか主治医に聞いてみましょう。助成内容・費用は都道府県によって異なる場合がありますので、詳細は関連情報からお住まいの都道府県の情報をご確認ください。なお、助成を受けるのに所得制限はありません。

関連情報

助成事業の概要と、各都道府県の助成事業ページへのリンクが掲載されています。

厚生労働省　小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業

妊孕性温存療法の助成内容

妊孕性温存療法で助成対象となる治療は表４の通りです。助成を受けるには、対象者が43歳未満であることや、各都道府県が指定した施設で妊孕性温存療法を受けることなどいくつかの条件があります。

表４　助成の対象となる妊孕性温存療法と
助成上限額（2023年6月現在）

対象※1	対象となる治療	助成上限額／1回※2
43歳未満の方	未受精卵子凍結	20万円
	胚（受精卵）凍結	35万円
	卵巣組織凍結	40万円

※１年齢以外にもいくつかの条件があります。

※２助成回数は2回まで（卵巣組織凍結の場合は、組織採取時に1回、再移植時に1回）ですが、助成回数、助成上限額とも都道府県によって異なる場合があります。

生殖補助医療の助成内容

がんの治療が終了し、生殖補助医療を受ける場合に助成対象となる治療は表５の通りです。助成を受けるには、妻の年齢が43歳未満の夫婦であることや、各都道府県が指定した施設で生殖補助医療を受けることなどの条件があります。

表５　助成の対象となる生殖補助医療と
助成上限額（2023年6月現在）

対象※1	対象となる治療	助成上限額／1回※2
妻の年齢が 43歳未満の夫婦	凍結した胚（受精卵） を用いた生殖補助医療	10万円
	凍結した未受精卵子 を用いた生殖補助医療	25万円
	凍結した卵巣組織 再移植後の生殖補助医療	30万円

※１妻の年齢以外にもいくつかの条件があります。

※２助成上限額は、生殖補助医療の内容や治療を受ける際の、妻の体の状態によって異なります。また、助成回数は妻の年齢などによって異なります。

４．妊孕性温存について相談したいときは

妊孕性温存について検討する際は、まずは主治医に相談しましょう。その上で、必要に応じて生殖医療を専門とする医師（産婦人科医）を主治医に紹介してもらい、生殖医療専門医とも相談しながら検討していくことが必要です。主治医に相談しにくい場合は、がん相談支援センターで相談してみましょう。

関連情報

がん相談支援センターについて掲載しています。

「がん相談支援センター」とは

妊孕性の温存や、妊娠・出産に関する悩みに特化した相談窓口です。

聖路加国際病院　AYAがんサバイバーシップセンター　妊娠とがんホットライン

全国のがん治療施設・生殖医療施設を探すことができます。

がん治療と妊娠　地域医療連携　地域ネットワーク

５．関連リンク

日本がん・生殖医療学会　妊孕性／妊孕性温存について

日本がん・生殖医療学会のホームページです。

厚生労働科学研究費補助金がん対策推進総合研究事業　小児・若年がん長期生存者に対する妊孕性のエビデンスと生殖医療ネットワーク構築に関する研究

これからがんの治療を開始される患者さんのためのパンフレットが掲載されています。

６．参考文献

• 日本癌治療学会．小児、思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン2017年版，金原出版
• 日本がん・生殖医療学会．乳がん患者の妊娠・出産と生殖医療に関する診療の手引き 2017年版，金原出版

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「妊孕性　女性患者とその関係者の方へ」